マクセルクレハ株式会社

商　号	マクセルクレハ株式会社
創　立	昭和18年7月28日（1943年）
資本金	1億円
主株主	マクセル株式会社
代表者	代表取締役社長　　西郷政裕
従業員数	300名
取引銀行	三井住友、百五

大阪、東京、名古屋、九州の4つの拠点によるネットワーク体制により地域社会に密着した営業活動を
展開、2工場体制により高い生産性を実現しています。
万全の体制でより速く、よりきめ細やかなサービスをお約束いたします。
製品に関するお問合せは最寄りの支店・営業所へお願いいたします。

　事業所　

本　　社

〒541-0056 大阪市中央区久太郎町2-4-27(堺筋本町TFビル9F)
TEL（06）6271-8292　FAX（06）6263-2035

大阪支店

〒541-0056 大阪市中央区久太郎町2-4-27(堺筋本町TFビル9F)
TEL（06）6271-8291　FAX（06）6264-7294

東京支店

〒110-0016 東京都台東区台東2-9-4
（明治安田生命秋葉原昭和通りビル9F）
TEL（03）3832-6120　FAX(03)3832-6125

名古屋支店

〒453-0861 名古屋市中村区岩塚本通2-1-2（MSビル2F）
TEL（052）411-1156　FAX（052）411-6477

九州営業所

〒802-0004 北九州市小倉北区鍛冶町1-10-10（大同生命ビル8F）
TEL（093）521-9083　FAX（093）521-9075

　工　場　

津工場

〒514-0062 三重県津市観音寺町255
TEL（059）226-4161　FAX（059）223-1688
工場敷地 44,900m²
工場建物 21,170m²

亀山工場

〒519-1113 三重県亀山市関町古廐52-1
TEL（0595）96-1151　FAX（0595）96-1722
工場敷地 60,141m²
工場建物 20,566m²

津工場

亀山工場

1939	（株）大興ゴム工業所として設立。
1943	下記５社を統合し、呉羽ゴム工業（株）を設立。下記製品を引き続き製造販売。 · 大阪市：曙興ゴム工業（株）―― 今里工場（製靴用品） · 東京都：丸菱ゴム工業（株）―― 東京工場（マルビシボール・ホース・工業用品） · 大阪府：八木保ゴム製造所 ―― 柏原工場（ホース・工業用品） · 兵庫県：湊山護謨工業（株）―― 湊山工場（タイヤ・チューブ） · 川崎市：日本気球（株）―― 玉川工場（気象観測用気球）
1944	呉羽紡績（株）津工場を転用して、航空機用ゴム部品の製造を開始。
1945	興亜ゴム工業（株）（自転車・リヤカー用タイヤチューブ）を買収、東京、湊山、津工場被爆全焼、柏原工場一部焼失。津工場再建着手・玉川工場に東京工場設備移転。
1946	津工場、玉川工場復旧稼働。
1951	津工場に今里の全設備を移転。
1952	津工場に柏原工場の全設備を移転。
1956	アメリカ、アームストロングコルクカンパニーと紡績用品製造について技術提携。
1967	玉川工場を津工場に統合。
1968	名古屋営業所開設。
1969	九州事業所開設。
1970	関工場開設。
1972	スウェーデン・トレレボルグ社(現メッツォ・オートテック社)と耐摩耗ゴムライニング、ラバースクリーンについて技術提携。
1978	付加価値経営システム導入。
1987	津工場に試験工場増設。
1988	紡織工場建物更新（第一期）。従業員寮改築。
1989	紡織工場建物更新（第二期）。
1990	津工場隣接地を買収取得。
1991	精密品製造ライン増設。名古屋支店拡張。
1992	関工場事務所拡張。
1993	創立５０周年を機に社名を呉羽ゴム工業株式会社からクレハエラストマー株式会社に変更。
1998	TPE研究設備増強。コンパウンド立体自動倉庫完成。
1999	極薄シート工場建設。津工場、関工場ISO９００１認証取得。
2002	ISO９００１、営業を含め全社取得。
2004	津工場、関工場においてISO14001を取得。
2007	関工場を亀山工場に改称。
2008	本社、大阪支店を移転。
2012	広幅ゴムシート用設備導入。東京支店を移転。
2019	10 月 1 日付で「クレハエラストマー株式会社」の商号を「マクセルクレハ株式会社」に変更

基本理念

我々は、しなやか技術で社会に貢献し、地球環境の保全を図り、
住みよい地球と豊かな社会づくりに貢献します。

基本方針

１、	お客様の要求に応えることが会社繁栄の道であることを認識し、企業活動のあらゆる面において、品質マネジメントシステムの有効性を継続的に改善する。
２、	地球環境保全や生物多様性が人類共通の重要課題であることを認識し、環境保護や、企業活動のあらゆる面において、環境マネジメントシステムの有効性を継続的に改善し、周辺地域との協調・共生を図る。
３、	安全と健康が従業員及び家族の願いであることを認識し、企業活動のあらゆる面において、安全活動を推進し継続的に改善する。
４、	品質、環境、労働安全衛生に関する法令・規制要求事項、並びに当社の協定、規約類を順守する。
５、	当社活動のあらゆる面で環境に与える影響を的確に捉え、省資源、省エネの推進、産業廃棄物削減、再資源化、有害物質の削減に取り組み、汚染の予防に努める。
６、	当社は社会に役立つ商品開発並びに品質改善に取り組み、お客様及び社会の満足向上を図る。
７、	この基本方針を全従業員並びに関係会社の従業員に周知するとともに、外部から要請がある場合はこれを公開する。

法定開示公告は特定の根拠法令に基づき開示しております。

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